ビーエスアイジャパン

ビーエスアイジャパン

• BSI Group Japan｜
• Pointglobal｜ポイントグローバル
• https://pga.bsi-global.com/er/｜

ポイントグローバルはすでにサイト環境を変更しているかもしれない、英連邦各国で駐在または出張して働く審査員とかコンサルを支援するサイト。なかなか上出来らしい。

日本のBSIも当然使っている。

日本のBSIは在宅勤務が基本だから、顧客の機密情報は審査員の自宅や宿泊先のホテルに散乱しているのかと心配になる。クライアントは何ということか、BSIによって常にリスクを負わされている状態だ。

JQAなどはネットを利用した文書審査の環境を構築している。もっともクラウド利用でもリスクは避けらない。

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評判？

ほとんどパスさせるから特定の人に対してはなはだ好ましいが、倫理観、正義感を持つ経営者が実態を理解した時には不愉快に思うだろう。

仕事を面倒に思う怠け者、部門に対する指導力のない人、親会社や取引先のプレッシャーだけで認証を考えている人には好評だ。

体質の実態より、名目の認証書さえ入手できればいいのだから。

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BSIジャパンの問題は、1つ目は人材の質、2つ目は経営姿勢、この2つに尽きるでしょう。本家のBSIは健全。人材もセキュリティ関係においてはなはだしい問題を抱えているもののそのほかは健全というか世間並。エクセレントとは言えない。

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クレージーな経営の目の前にぶら下がっているのは、売り上げ利益志向。それをプロセスの目標設定では認証書発行のQCDにすり替わり、如何にコストをかけないで、時間をかけないで、記載ミスのない証書を届けるかになってしまった。

普通の企業で十分経験を積んできた人なら、そこから先のオペレーションでも間違えることはないが、そうでない人が多くいて、どこかの販売店よろしく、認証書の発行枚数を争う形になってしまった。

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このような目標設定の結果この幼い企業組織で何が起きたでしょうか？

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東京五輪大会組織委員会

東京五輪大会組織委員会

• 東京五輪大会組織委員会
• 佐野研二郎

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1. この組織の愚かしさはメディアを探る限り確かなことだ。この連中の頭にあるのは自分の面子だけかもしれないが、既にだれが見ても愚かしいのだから面子など何も残っていない。
2. これから5年間あるいは9年間、ずっとパクリ疑惑、胡散臭い佐野研二郎デザイン、密室選考の話がついて回る。スポンサー企業は金を払ってネガティブイメージを買うようなものだ。法的に問題なしとされたところでパクリ疑惑は子供でも分かることだから誤魔化しは聞かない。
3. どこかの企業（金融系）は大会組織委員会の判断に従うといって自らの責任を回避したつもりだろうがもっとひどいことになるだろう。大会組織委員会も最初は佐野研二郎に騙された要素がある。舵の切り替えで逡巡している愚かさだが、スポンサー企業は既に問題が明確になっている上での判断だから純粋に責任回避＝無責任企業と見做されて当然だろう。パクリかどうかは組織委員会が決めるのでも裁判所が決めるのでもないことを知るべきだ。普通の市民が決めることで、法律論は無用。
4. 大人の都合を振り回しても、市民の目には裸の王様は裸に決まっている。選考委員は声をあげていないが、同じように裸の王様を演じたいのだろう。選考委員自体が無能の証明をしているようなもの。黙っている選考委員は自分も似たようなパクリ屋で仕事をしているんだろう。

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http://www.sankei.com/economy/news/150824/ecn1508240005-n1.html

2015.8.24 13:30更新

【五輪エンブレム問題】
盗用疑惑にスポンサー困惑…「企業イメージ悪化する」

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（1/3ページ）【五輪エンブレム問題】

 

　２０２０年東京五輪・パラリンピックの公式エンブレム問題が深刻化してきた。「盗用」を指摘する海外デザイナーの使用差し止め訴訟に加え、エンブ レムをデザインした佐野研二郎氏による他作品の「盗用」疑惑が次々と噴出しているためだ。イメージダウンも懸念されており、エンブレムを商品や広告などに 使用する公式スポンサー企業からは早期の問題解決を望む声が高まっている。
　広告などでのエンブレム使用について「現時点ではスケジュール 通りに進行している」（三井不動産）というスポンサー企業が多い。ＥＮＥＯＳ（ＪＸ日鉱日石エネルギー）と野村ホールディングス（ＨＤ）は２２日から、テ レビＣＭで公式エンブレムの使用を始めた。現時点で使用を自粛する動きはないもようだ。
　ただ、今後の訴訟の行方次第では、エンブレムの使用が差し止められる恐れもある。それだけに「今は大会組織委員会の判断に沿った形で使用する」（金融系のスポンサー企業）と、状況を注意深く見守る構えだ。
　 一方インターネット上では、デザインをめぐる疑惑を理由に、スポンサー企業がエンブレムを“撤去”した、とする記事がまことしやかに広まった。だが、当該 企業はもともとホームページ（ＨＰ）にエンブレムを掲載していなかった。こうした動向を踏まえ、あいまいな噂が独り歩きすれば「企業イメージの悪化につな がる恐れがある」（スポンサー企業の幹部）と懸念する声もある。

http://www.sankei.com/economy/news/150824/ecn1508240005-n2.html

2015.8.24 13:30更新

【五輪エンブレム問題】
盗用疑惑にスポンサー困惑…「企業イメージ悪化する」

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（2/3ページ）【五輪エンブレム問題】

 

　国内スポンサー最高位のゴールドパートナーの場合、１００億円以上とされる巨額のスポンサー料が必要だ。これによりエンブレム使用の権利などが得られる。しかし、問題が長期化すれば「エンブレムの使用に積極的になれなくなる」（スポンサー企業首脳）との指摘もある。
法的に問題なくても…
　 ２０２０年東京五輪のエンブレムをめぐって、ベルギーの劇場のロゴをデザインした同国のデザイナーが「盗用」疑惑を指摘。デザイナー側が、国際オリンピッ ク委員会（ＩＯＣ）に使用差し止めを求める訴訟にまで発展している。大会組織委員会は７月２４日にエンブレムを公表。劇場のロゴデザインを担当したオリビ エ・ドビ氏が２７日付のフェイスブックの投稿に「驚くほど似ている」と記した。エンブレムをデザインした佐野研二郎氏は８月５日の記者会見で「全くの事実 無根だ」と否定。組織委も「問題はない」としたが、ドビ氏側は１４日、地元ベルギーの裁判所に使用差し止めを求める訴えを起こした。

http://www.sankei.com/economy/news/150824/ecn1508240005-n3.html

2015.8.24 13:30更新

【五輪エンブレム問題】
盗用疑惑にスポンサー困惑…「企業イメージ悪化する」

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（3/3ページ）【五輪エンブレム問題】

 

　訴訟では、佐野氏が劇場のロゴを基にエンブレムを作成したことを、ドビ氏側が立証する必要があり、著作権に詳しい平野泰弘弁理士は「内部告発など よほどのことがない限り、グレーであっても訴えが認められることはない」とみている。佐野氏は１４日、代表を務める事務所のホームページで、複数のデザイ ナーと共同制作したサントリービールのキャンペーン商品に、他作品の模倣があったことを認めて謝罪。インターネット上では、佐野氏の他の作品に関しても 「盗用」疑惑が指摘されている。
　平野弁理士は「多くの疑惑が出ている佐野氏のデザインした五輪エンブレム。法的に問題がなくても、他国の模倣に厳しい目を向ける日本が、世界から多くを迎え入れる祭典の顔にするのは、いかがなものかと思う」と話している。

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http://www.tokyo-sports.co.jp/entame/entertainment/438460/

• 笑える話。

1. どこかのコンビニ（都内のセブンイレブン）でこの絵のポップを作ったら組織委員会からクレームが入ったらしい。ベルギーのロゴから三角と棒を持ってきているのでクレームされるいわれはない。お前（組織委員会）がやったのは丸一つ入れただけじゃないか。虫のいいクレームするなよ。パクリ委員会にクレームする資格はないだろう。
2. しようがないのでフランスパンをモチーフにしたものを出したが、こちらはどうしてクレームしないんだ。 
3. パクリ屋を採用した組織委員会がどうして人のインスパイアされた作品にクレームするんだ？。盗品を自分の物みたいに。byベルギーの怒りくらいを書き足すことにしてはどうだろう。とにかく、これを似ているとやる根性があるなら、最初に佐野にクレームしろよ。

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アイシティ２１, アイシティシネマ

アイシティ２１, アイシティシネマ

• 井上百貨店

長野県松本市の郊外に出来たショッピングセンター。車で行くしかないが、途中に案内が出ていない。

美化の一環で広告を禁止する感覚で案内表示を減らしているのか、井上百貨店（アイシティのメイン事業体）と警察の関係が悪いのか。道路の安全のためには旅行者が迷わないように分かりやすい案内を出さなければいけないものだが、長野県警はメインを外すと途端に意識が低くなるようだ。事業者と警察が協力して分かりやすい案内を出すべきだが、既にオープンして相当の年数が経過しているようにも聞く。怠け者だ。

アイシティシネマはショッピングセンター内のシネマコンプレックスだが、これの案内は何もない。客を誘導する通路設定もない。シネマルートを何かの形で分かりやすく示すべきだが、それもない。井上百貨店の経営によるものかどうかは分からないが、誘導案内の意識が低い。田舎のシネコンは田舎のシネコンでしかないと言うことだろうか。

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アイシティシネマは驚き一杯満載だ。

指定席が無い。早いもの順。10人ずつが番号を呼ばれて一斉に走る？。

支払いはキャッシュのみ。井上百貨店のカードなら使えるようだ。

ロビーが狭い。

子供客が煩くしていても注意する人は居ない。

３Ｄメガネはリユース品かな。粗末な感じだがこれは何処のシネコンでも同じかも知れない。

アイシティシネマのホームページがまた分かり難い。上映スケジュールを見るだけなのに、嫌々作ったホームページみたいで手抜き感に溢れている。

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さて、

帰り。駐車場の出口の方面案内が出ていない。

旅行客が来ることはまるで何も考えていないようだ。

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アマゾン

アマゾン

• アマゾン
• Amazon Web Services（AWS）

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1. 面白い記事だ。通販ビジネスに必要なネットワークインフラを自分で作ってきたアマゾンは（もちろんITベンダーの協力は不可欠だろうが）そのインフラこそが競合シナリオの軸だったろうことは疑いない。
2. 絶対的優位性を確立するためにIT投資の回収を外部開示による第三者利用からの売り上げでかまなうことができればITインフラ投資の負担を軽減できると踏んだだろう。
3. 面白いのはインフラの外部開示ビジネスそのものが化けてしまったこと。
4. 一方、本業の？通販ビジネスそのものは、少なくとも日本国内での成果は疑問が残る。不健全な部分が目立つ。魅力度は確実に低下している。結局、インフラの無料利用のメリットが出てきていない。その理由は本業の稼ぎが次いで事業の稼ぎに追いつかない逆転現象で担当役員が功を焦る形になっているからだろう。利益志向が目立つ結果、効果が逆でアマゾンの魅力度を下げている。

• 通販事業という本業ではヨドバシカメラに必ず負ける。アマゾンを選択する理由は極めて希薄だ。
• インフラ事業は一般の人からは見えないが、成功すればやがて互換勢力に包囲されて収益性は下がっていくに違いない。

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http://japan.zdnet.com/article/35068414/

 絶好調AWSがアマゾンの好循環の原動力に

Matt Asay （Special to ZDNet.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2015年08月07日 06時30分

　Amazon Web Services（AWS）は収益性を向上させ続けているが、このことは、Amazonのすべての事業にとって恩恵となっている。

　Amazonが米国時間7月23日に行った業績報告は、クラウドコンピューティング業界にとっては考え得る最悪のニュースだったと言えるかもしれない。AWSは躍進を続け、同四半期に18億2000万ドルもの莫大な売上を上げた。これは前年同期比81％増の大躍進であり、営業利益は407％増（3億9100万ドル）にもなった。

　投資家はAmazonの9200万ドルの利益に沸き、これが18％の株価上昇につながった。この利益は、小売業界とクラウド業界の競合相手に懸念を抱かせたはずだ。

　Amazonは常に利益をゼロに抑えようとしており、Benedict Evans氏の説明によれば、「その成長し続ける営業キャッシュフローのプールを未来のために」、あるいは未来をつかむために費やしている。小売市場のシェアはわずか1％であり、グローバルIT市場ではおそらくそれ以下であることを考えれば、Amazonの前途にはまだまだ開拓すべき大きな市場が広がっている。

　しかし、増え続けるAWS事業の利益が同社のあらゆる事業の物理的なインフラの拡張を加速していくにつれ、Amazonは打ち破ることが難しい存在に見え始めてきた。
利益ゼロの上に作られる未来の利益

　Appleの収益性の高さが魅力的なのは、誰が見ても議論の余地がないが、Amazonはまったく別のゲームに取り組んでいる。将来のAmazonは高い利益を生んでいるかもしれないが、現時点で同社は潜在的な利益をインフラの拡張に費やしている。

　Evans氏が説明するとおり、このAmazonの過剰に思えるほどのインフラへの投資は、恐るべき勢いで増え続けている。

提供：Amazon

　Evans氏が言うこの「Amazonの物理インフラ投資の途方もない増加」は、Amazonの小売事業を支えているが、同様にAWSも支えている。Amazonの事業は本質的に利益を上げられないのではないかという疑問を呈する人もいるが、それは正しい質問ではない。

　Evans氏は、「問うべきは、Amazonの事業は利益の出ないネズミ講なのではないかということではなく、Bezos氏が未来を捉えられるかどうかだ」と述べている。

　それに関連した質問に、果たしてAmazonにはこれだけのインフラへの投資を続けるだけの資金的余裕があるのか、というものがある。この質問に対する回答は、Amazonの最新の業績報告を見る限り、まったくの「イエス」であり、これはAWSのおかげだ。

　この四半期、AWSの営業利益率は21.4％だった。これはつまり、3億9100万ドルの利益にあたり、前期比47.5％増、前年同期比で407.8％増となる。これを全体から見てみると、Sejuti Banerjea氏が書いているとおり、「つまりこの部門は、売上では全体のうち8％しか占めていないにも関わらず、営業利益の36.4%を稼ぎ出していることになる」わけだ。

　AWSの収益性がもっと高かったらどうなるか、想像してみるといい。 

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収益部門がほかの部門を支える構造

　小売業界、クラウド業界のAmazonの競合相手にとって悪いニュースは、AWSの収益性は向上しているように見えることだ。

　その理由の一部は、同社の最高財務責任者（CFO）Brian Olsavsky氏が業績報告で述べているとおり、パブリッククラウド業界では全体的に価格が大きく下がっているにも関わらず、AWSがイノベーションのためにお金を払う顧客を獲得していることにある。

    　利用率は前期比で見ても、前年同期比で見ても増加し続けている。また、コストベースでの事業効率も非常に高い。

    　イノベーションは減速しているのではなく、むしろ加速している。当社は350もの新たな機能やサービスの提供を開始しており、われわれはこれが顧客の共感を呼んでいると考えている。

    　価格は確かに要因の1つだが、われわれはそれが常にもっとも重要な要因であるとは考えていない。実際、顧客からの声によれば、当社の顧客は、早く前に進む能力と敏しょう性を重視している。

　さらにOlsavsky氏は、AWSは2006年にスタートして以来49回値下げしており、値下げはモデルの一部であるとしている。実際、この側面でAWSに追随できる競合相手は存在しないが、その理由の1つは、Amazonほど小さな利益幅でやっていける構造の企業がほとんどないことだ。

　だが、営業利益率はこれまで一般に考えられていたほど小さくはない。AWSの21.4%という営業利益率はかなりのものであり、ある意味ではAWSの効率を控えめに表現している。Olsavsky氏が指摘している通り、Amazonは「外向けのAWS事業のみならず、社内でのAWSサービスの利用でも効率性の恩恵を大きく受けている」という。

　この傾向は今後も続くだろう。また、これが小売業界とIT業界の両方、そしてまだ発表されていない事業で、今後も市場破壊を続けていく原動力になるはずだ。

　Evans氏は次のように締めくくっている。「Amazonの事業の売上は急速に伸びているが、余剰のキャッシュや利益を積み上げてはいない。これは、キャッシュのすべてが事業を拡大するための設備投資に回されているからだ。しかし、いずれかの事業が継続的な赤字になっているわけではない。すでに上げている利益は、新たな事業を生み出すのに費やされている」（Evans氏）

　これもすべて、「ローマージン」のAWS事業のおかげだ。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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楽天KOBO

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電子ブック配布サイト

最初に利用したが、その後はさっぱりだ。理由は単純。このサイトのサービスと来たらお奨めブックをピックアップして並べるだけ。少ない情報を手掛かりに作るお奨めは似たようなものばかり。しかも偏っている。

別の電子ブックサイトは、無料ポイントをどんどん付与してくる。期限付きだからポイントが蓄積されることは無いが、結構魅力的なレベルまで付与してくれるので、毎月、何かしらの購入を行っている。

楽天KOBOからのポイントサービスは殆ど記憶にない。

一体、どういうビジネスモデルで事業しているのか疑問。

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